独系調査大手のＧｆＫはこのほど、米国内の自動車の購入予定者を対象とする意向調査で、自動車の原産国が意思決定に影響すると回答した割合が44％に達したと明らかにした。このうち米国製は91％、ドイツ製は67％、日本製は66％が検討の対象になるとしたが、中国製については18％と厳しい評価が下された。特に品質と安全性への懸念が中国製への忌避につながったとしている。

■中高年と若年層に格差

中国生産車に対しては特に55歳以上の階層が厳しく、「真剣に」または「ある程度」はオープンに検討すると回答した割合はわずか７％だった。35歳以下の同35％との格差は大きく開いている。

中国だけに限らず、原産国を気にすると回答した割合も55歳以上の方が49％となり、35歳以下の同39％を上回っている。地域別では中西部が同49％と最も高く、北東部が最低の同46％だったが、年齢別よりも格差は目立たなかった。

自動車の原産国を気にするとの回答者は特に米国生産車の購入を検討する層が51％と最も高く、欧州と日本のそれぞれ42％と38％を上回った。

■日本車の検討者は中国許容度が低下

ただし、中国生産車については、欧州生産車を検討している層の許容度が拡大しており、2010年の27％から今回は29％へと変化した。日本生産車を検討している層は逆に29％から22％へと許容度が低下している。

中国生産車への許容度は乗用車よりも小型トラックのほうが厳しく、それぞれ21％と13％だった。地域別では中西部が11％と最も厳しく、逆に南部が21％と最も寛容だった。

■ペットフードと玩具の悪評が波及

一連の数値についてＧｆＫ自動車部門担当の上級副社長であるジェフ・カンパーナ氏は「回答者のコメントによれば、ペットフードや玩具など、自動車以外の分野での悪評が自動車にも波及していることが分かった。中国製の自動車が米国市場に切り込むためには、安全性の確保にコミットしている姿勢を示すためのキャンペーンなどを各社が協力して展開することが重要になるだろう」と述べた。

2014/11/18